こんにちは。 みなさんは、賃貸・持ち家に関わらず毎月どれくらいの支払いをしていますか？
住居費は多くの人にとって月々の「最大固定費」です。
今回は、僕自身の経験も交えつつ「住居費って本当に30％でいいの？」という視点で考えてみます。
住居費の“よく言われる”目安
家賃の目安として「収入の25〜30％」という話を聞いたことがある人は多いはずです。
たとえば手取り20万円なら家賃6万円、手取り30万円なら家賃9万円という計算です。
住宅ローンでも同様の考え方が使われ、ローンの借入額は年収の5〜7倍という指標が語られることがあります。
参考：30代の平均年収（数字の目安）
参考までに、30代の平均年収はおよそ 451万円（doda調べ）。
この数字を手取りに換算すると、ボーナス構成や税・社会保険の差で変わりますが、月の手取りをおおよそ 29万円前後 と見積もる例もあります。
（あくまで目安です。個人差が大きいので「自分の手取り」を基準にしてください。）
出典：doda（年収データ）
結論：30％は「高すぎる」ことが多い
私の結論は、住居費が手取りの30％というラインは多くの場合で高すぎるということです。
もちろん、東京など家賃相場が高いエリアでは現実的に30％を超える選択をしなければならない場合もあります。
ただ、30％を毎月の固定費として組み込むと、家計の見直しの余地が小さくなり、結果的に貯蓄や投資に回せるお金が減ってしまうことが多いです。
なぜ「30％」と言われるのか
30％の根拠はざっくり言うと「生活費を考えても住宅に30％なら大丈夫だろう」という一般論です。
しかし現実はもっとシビアで、賃貸なら家賃を払えなくなれば退去という選択肢が、持家ならローンは続くという厳しさがあります。
つまり、30％は「目安」ではなく払える上限に近い存在として捉えた方が安全です。
私の体験談：寮生活で得た“余裕”
就職してしばらくは会社の寮に住んでいました。 部屋は広くはなかったけど、水道光熱費と駐車場代込みで月1万円程度。
当時は家計のことを深く考えていませんでしたが、それでも1年ちょっとで100万円ほど貯めることができました。
あのときの経験があるから、住居費が占める割合の小ささ＝家計の自由度の高さを実感しています。
住居費を下げるときに考えたいこと（具体案）
- 【優先順位を決める】駅近・築浅・広さ・設備のどれを我慢できるかを決める。
- 【エリアの選択】中心地を少し外すだけで家賃が大きく下がることがある。
- 【持ち家の場合】固定資産税や維持費、将来のリフォーム費用も見積もる。
- 【賃貸の場合】更新費・仲介手数料などの初期費用もトータルで考える。
- 【長期視点】将来の貯蓄や子育て費、教育費を見越して無理のない支払いにする。
最後に：背伸びしすぎない選択を
不動産屋さんにとって高い家賃の方がビジネスとしては都合がいい、という現実はあります。
でも家賃を払うのは私たち自身です。
自分の収入と相談しながら、背伸びしすぎない家探しをしてみてください。
私は寮時代の“余裕”があったから資産形成の第一歩を踏み出せた経験があります。
だからこそ、家選びは生活そのものに直結する大事な判断だと思っています。
無理せず、自分の暮らしに合った選択ができますように。
※この記事は筆者個人の経験と一般的な情報を基にした意見です。家計の詳細は個人差が大きいため、具体的な金融判断は専門家にご相談ください。
